教育資金・学資保険

教育資金・学資保険

こんにちは。水戸店 田口です。
寒風吹きすさぶ昨今ですが、皆様お変わりなくお過ごしでしょうか?

お正月も気がつけばあっという間に過ぎてしまい、2月も目前となりいよいよ受験シーズンですね。受験生をお持ちの親御様にとっては御心配の毎日かと思います。お子様も親御様のご心配と期待に応えるために一生懸命受験勉強を頑張っていらっしゃるのでははいでしょうか?

では今回は受験シーズンということもあり教育資金はどのくらい必要なのか?を少しだけお話したいと思います。

4月の消費税増税を控え、家計の中でも大きな割合を占める教育費に不安を抱く人も多いのではないでしょうか?

皆様、教育資金と聞いてだいたいどのくらいの金額が必要なのか思いつきますか?

私は、小学校5年生と幼稚園年長の子供がおりますが、お友達のお母さん達に聞くとだいたいが「見当もつかない」「まだまだ先のことだから」「わからない」などはっきりとどのくらい必要なのかを応えられるお母さんはいませんでした。

ではここでどのくらい必要なのか資料を参考に見てみましょう。

t1t2

<平成20年度(2008年度)の文部科学省調べ>

t3t4

<平成20年度(2008年度)の文部科学省調べ>

以上のように、幼稚園から大学まですべて公立(国立)に通ったとしても約1000万円以上教育費が必要ということになります。

もし、中学校、高校、大学すべて私立に通ったとすると約2000万円ほどの教育費がかかります。

これらの数字は教育費、給食費、学校外活動費などの合計ですのでクラブ活動費、学習塾、予備校、受験代などは含みません。

また、大学は医学系に通うとなれば相当な教育費が必要となりますし、一人暮らしとなれば仕送りなど相当なお金が必要になります。

仮に大学4年間、毎月10万円仕送りをすると、10(万円)×12(カ月)×4(年間)=480万円の仕送り費用がかかります。

すぐにこのような大金を準備できることはほとんど困難ではないでしょうか?

やはり貯め時は「子供が小さいうち」。子供が成長するに従って食費やクラブ活動、塾など必要な費用が増えます。そのため未就学時期はお金が貯めやすいと言えます。

それではどのようにして貯めたらいいのでしょうか?

一般的に教育資金をためるには、確実に積み立てられる「学資保険」「低解約返戻金型終身保険」「積立定期預金」などがあります。

それぞれのメリット・デメリットとしては、学資保険は支払いを休むことができず途中解約すると元本割れとなるが、契約者である親が死亡した場合は保険料が免除され満期保険金が受け取れる利点があります。低解約返戻金型終身保険は、保険料の支払い期間中の解約返戻金が少ないが、保険料が同じなら学資保険よりも保険料に対する保険金が高くなります。積立定期預金などの預貯金は、金利は低いが元本が保証され途中でやめたり引き出したりしやすく手軽です。

教育費を貯めようとすることで、家計全体の見直しになる良い機会かもしれませんね。

保険クリニックでは教育資金がどのくらい必要になるのか、学資保険はどういうものなのかを詳しく説明させていただきます。また、保険を見直すことでお子様の将来のための教育資金を無理なく準備するお手伝いをさせていただければと思います。是非お気軽にお近くの保険クリニックへご相談ください!

2014年1月27日



求人情報